9/10/2021

choose life project



YouTube Choose Life Project

元記者たちがクラウドファンディングで資金を集め、2016/7に開始。

9/08/2021

おはよう寺ちゃん


文化放送局

 文化人放送局は、中国に迎合せず言うべきことが言える、明確な国家観を持った人が次の総理になるべきだという論調だった。とすれば高市議員しかいない。視聴者のコメントもほとんどが高市議員支持で、テレビ/大新聞のアンケートでは一番人気の河野議員はダメだという。同氏は議員や官僚にも不人気である。

▶︎文化放送おはよう寺さん

▶︎藤井聡

▶︎文化放送

9/07/2021

Black Lives Matter

 NHKや朝日では報道されないBLMの真の目的は何か?

島田洋一教授(福井県立大学)のブログ【正論】LGBT濫訴の危惧―米の例から 2021/8/5の冒頭につぎの言葉がある。

「差別や偏見はあってはならない。しかしその解消を錦の御旗にやみくもな伝統破壊や利権獲得を目指す勢力があることも事実である。そうした活動家によってまじめに働く常識人たちの生活が脅かされることがあってはならない。」

教授らしく慎重な言い回しだが、要は「お為ごかしは止めろ」ということである。基地反対でも慰安婦問題でも新型コロナ騒動でも、いかにお為ごかしが横行しているかが分かる。

NHKや朝日新聞、琉球新報などの偏向報道というのは「お為ごかし」そのものである。かく言う小生も、旧来からのマスコミ報道に騙されていた。「なんだか変だな?」と違和感を抱く報道があっても、まさか天下のNHKや大新聞が嘘をつくはずがないという先入観で、不審な報道でもほぼ事実なのだろうと見過ごしていた。

最近になって、報道の裏側にあるマスコミにとっての不都合な真実が次第に見えてきた。たまたまYouTubeでみた東京MXの番組(4年前)「ニュース女子」(制作DHC)や虎ノ門ニュースのキャスターたちの発言がきっかけだった。

問題とされたのが「ニュース女子#91」で取り上げられた沖縄基地反対運動のニュースで、「のりこえねっと」代表の辛淑玉氏がBPO提訴、審理だけでなく名誉毀損訴訟を起こした。

最初意味不明だった。「ニュース女子」の報道内容に不審なところはなく、あり得る話だと思ったからである。辛淑玉氏という名前も知らなかった。なぜこの人が訴訟を起こすのだと思って調べ始めた。とんでもない反日日本人の左翼活動家だった。

BPO委員の中にもとんでもない左翼(女性)がいた。沖縄の基地反対の歴史も調べていくととんでもないことが次々と出てきて驚きの連続だった。とくに翁長知事には驚いた。とんでもない反日日本人だ。中国共産党やチェチュ思想の工作員としか思えない。証拠はないが、翁長氏は中国共産党に籠絡された 、その仲立ちをしたのが媚中派の河野洋平だと断言する言論人がいる。

この翁長氏と彼を取り巻く左翼活動家の欺瞞を追求した20代の女性、我那覇真子さんの存在も知った。事実歪曲、偏向報道を繰り返す沖縄タイムス、琉球新報の欺瞞を暴く活動をしており、虎ノ門ニュースにも何度かゲスト出演している。

▶Black Lives Matter(BLM)とは・意味

▶BLM運動=「全ての命が大事」ではない 日本に伝わらない複雑さ 2020年6月30日 八木橋 恵

▶ダイバーシティ(多様性)とは・意味〜1980年代学んだAffirmative Actionに通じる概念(EEOのひとつ)

▶アファーマティブアクションとは? 積極的に差別する理由、必要性、問題点 2021/12/09

▶トランプブランドの背後にある勢力と政権のあり方を分析、米国が陥るやもしれない悲惨な未来を語る-著名ジャーナリスト/活動家ナオミ・クライン(前編) 2018/02/11 06:000

▶Black Lives Matter運動、創始者に聞く女性の力 犠牲となる特定の人種、特定の性自認を持つ人々を救う:アリシア・ガルザ氏 2020.07.14

▶米大手口コミサイトYelp、人種差別の恐れがある店に警告表示 11月 11, 2020 by 木村つぐみ

▶東京外国語大学「Black Lives Matter 運動から学ぶこと―多⽂化共⽣、サステイナビリティについて考えるために―」連続セミナー 全9回 2020.10.21〜2021.7.21

🎦「アメリカ研究から見たBLM運動」荒このみ
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▶「差別と向き合うために」荒このみ名誉教授インタビュー

トニ・モリソンToni Morrison

  • 青い眼が欲しい
  • ソロモンの歌
  • 「他者」の起源(講演録)

Black, Niggerは差別用語になり今はAfrican-Americanアフリカ系アメリカ人と呼ぶ。因みに日系アメリカ人は今はAsian-Americanと呼ぶが、1960年代までは Japanese, JAPだった。つまり、黒人も日本人も、アメリカに生まれ育ちアメリカ国籍でアメリカに住んでいても、アメリカ人と見なされなかった。

アメリカ合衆国 U.S.A を建国し国のかたちを作り支配してきたのが白人Whiteであり、白人至上主義が今も残っているからである。BLM運動の攻撃対象は白人至上主義者たちだといってもよい。もちろんそんな言い方はしない。社会から差別をなくそうという。黒人の命も大切ですという。この言葉に逆らう人はいない。いわゆる"ポリコレ"である。

BLM運動が嵩じると、この運動に賛同する人とこれに反対(行き過ぎは逆差別を生むと主張)する人に分かれる。つまり社会を分断する。それがアメリカ社会の構造的な問題になっている。

本来アメリカの歴史的(1619年の奴隷から始まる)社会体制に起因する問題なのに、何でもかんでも欧米社会が正しい、そこに見習おうとする欧米かぶれの左翼リベラルが日本に同じ運動を持ち込む。夫婦別姓もLGBTもジェンダーもクオータ制も移民制度や外国人参政権も、根っこは同じであり、ポリコレと言われる概念の一端だといえる。日本の歴史、社会、民族構成や日本人の気質を議論から排除してポリコレを一方的に主張(扇動)する輩がいる。

ポリコレであるがゆえに、異論を唱えると左翼から集中攻撃を受けるという異常なことが日本でも起きている。このことに気づいている知識人はどれだけいるだろうか?

ポリコレであるがゆえに、気づきにくいことも、その危険性を説明することも難しい。だからこそ、なおさら危険な思想である。まさしく中国共産党の超限戦であり、朝鮮のチェチュ思想を連想させる。

BLM運動は1912年の黒人少年射殺事件に対して3人の女性が名付けたハッシュタグ#BlackLivesMatterが広まったことに起因し、2020年のジョージ・フロイド死亡事件をきっかけに世界的に注目されるようになった。

しかし、BLM運動の真の目的は何かについては論じられず、新聞テレビ

でも報道されない。なぜか? 左傾化した新聞テレビにとって不都合な真実があるからではないかと懐疑的になる。

この謎を解く鍵は、BLMを設立した3人(黒人女性)の経歴と思想にある。二人はQueer  同性愛者であり、アリシア・ガーザ Alicia Garzaのパートナーはトランスジェンダーである。パトリッセ・カラーズ Patrisse Cullors は彼女自身(パートナーはBLM CanadaのQueer )や仲間たちは訓練されたマルクス主義者だと公言している。

それよりも注目すべきことは、BLMの思想的背景である。そこにはアンジェラ・デービスがいる。彼女は、フランクフルト学派のマルキーズの愛弟子で、60−70年代の暴力革命をを是とした学生運動の生き残りだ。当時は、日本にも飛び火して革マル派とか中核派が暴れた歴史がある。

社会的少数派を扇動して白人至上主義の体制を破壊することを目指している。一昨年の白人警官による黒人死亡事件は極左勢力BLMの絶好の機会となった。これをテコにして、白人中心の警察や刑務所を破壊しようとしている。BLMが筋金入りの伝統的な共産主義団体だといえる。

BLMの真の敵は、「白人、男性、キリスト教、異性愛者の協働」からなるアメリカの支配的な社会通念(=ヘゲモニー)であり、これを破壊することが目的である。


▶CNN トピック ブラック・ライブズ・マター(BLM)

▶米BLM活動家がイエス像の破壊を促す、黒人牧師「中国文化大革命の再現」と非難 大紀元時報2020年6月25日

▶米国は分断の危機 ブラック・ライヴズ・マターは米版「文化大革命」序幕=専門家 2021年8月10日

▶それでもアリシア・ガーザは尊厳を求めて進み続ける──『世界を動かす変革の力』に学ぶリーダーシップ。【VOGUE BOOK CLUB|池田純一】

▶歴史の転換点となったBlack Lives Matter、創始者が語る「人種差別抗議」の真意 Jamil Smith 2020.8.29

▶アリシア・ガーザ経歴

▶ブラック・ライブス・マター、中国共産党在米組織が支援 2020年9月24日〜米国社会の弱体化が狙い

9/03/2021

NHKの欺瞞報道

信じられないNHKの欺瞞報道! 門田隆将氏も呆れてツイート。

▶︎中田デスクの虚偽報道の部分は夕刻に削除された!

この中田デスクも二階/中国の影響下にあるのか?とんでもない無知なだけなのか?菅首相の言葉を繰り返すだけで、まったく解説になっていない。
さすがにNHK上層部も慌てたのだろう、夕刻には「岸田首相が誕生することになる…」という発言は削除された!

防衛予算5兆円超

防衛省外観(納冨康撮影)

防衛省は令和4年度予算の概算要求で、過去最大の5兆4千億円超を計上する方針を固めた。軍拡を急速に進める中国への対処をにらみ、南西諸島の防衛力を強化。兵器の研究開発費を大幅に増やし、3千億円前後とする方向で調整する。人工知能(AI)や無人兵器など最先端技術への投資を増強し、防衛装備庁の人員も百数十人増を求める考えだ。

〔出典〕防衛費5・4兆円超要求へ 4年度予算、過去最大 - 産経新聞 2021/8/19

9/02/2021

闇の政府

The deep state in the United States is a conspiracy theory which some authors allege consists of a clandestine network of actors in the federal government, high-level finance and high-level industry, who further claim that it operates as a hidden government that exercises power alongside or within the legitimate, elected US government. Claims that such a "deep state" exists are conspiracy theories.

Author Mike Lofgren believes that there is "a hybrid association of elements of government and parts of top-level finance and industry that is effectively able to govern the United States without reference to the consent of the governed as expressed through the formal political process", or consider the deep state to encompass corruption prevalent among career politicians and civil servants. The 'deep state' theory has been dismissed by authors for The New York Times and The New York Observer. University of Miami Professor Joseph Uscinski says, "The concept has always been very popular among conspiracy theorists, whether they call it a deep state or something else."

 ディープステート(deep state、略称: DS)または闇の政府は、アメリカ合衆国の政治システム内に共謀と依怙贔屓が存在し、合法的に選ばれた政府の中に隠れた政府が構成されているとする説である。「影の政府」や「国家の内部における国家」と重複する概念でもある。作家のマイク・ロフグレンは、「公式の政治的過程を通じて表明されたかのように、被統治者の同意に基づかずに米国を効果的に統治することができる、政府の一部とトップレベルの金融と産業の一部の混成連合」が存在すると考えている。

https://youtu.be/ezCSjIgG1KA

【桜無門関】馬渕睦夫×水島総 第31回 「ディープステートが歓迎する中国的世界、弱いリーダーとアフガンの不安定化は当然の戦略」 [桜R3/8/26]

既成概念にとらわれない大きな視座で国際情勢を俯瞰し、 ぶれることのない 日本の軸を示し続けている馬渕睦夫氏。

閉ざす門を一度解き放つことによって見えてくるものがあるように、物事の 本質を見極める言葉と思考を、対談を 通じて伺います。

出演: 馬渕睦夫 (元駐ウクライナ兼モ ルドバ大使) ・ 水島総 


親中派議員  出所

X二階俊博(和歌3区)  ▶︎媚中  ▶︎国守
x伊吹文明(京都1)
X河村建夫(山口3)  ▶︎日韓議連
平沢勝栄(東京7)
武田良太(福岡11)
x林幹雄(千葉10)
秋元司(東京15)
佐藤ゆかり(大阪11)
鳩山二郎(福岡6)
山本拓(北信)
x額賀福志郎(茨城2)
x船田元(栃木1)
x茂木敏充(栃木5)
x加藤勝信(岡山5)
小渕優子(群馬)
x石破茂(鳥取1)
後藤田正純(徳島1)
竹下亘(島根2)
平将明(東京4)
麻生太郎(福岡8)
鈴木俊一(岩手2)
x河野太郎(神奈15)
x石原伸晃(東京8)
石原宏高(東京3)
野田毅(熊本2)
x岸田文雄(広島1)
竹本直一(大阪15)
山本幸三(福岡10)
北村誠吾(長崎4)
古賀篤(福岡3)
左藤章(大阪2)
X野田聖子  在日外国人の夫

9/01/2021

「診察拒否」と「在宅放置」による死者

お盆過ぎの新型コロナ発生状況が、5月連休までの状況とは大きく異なっていることに気がつき、日本でもパンデミックが発生したのかと危機意識を持った。幸いなことに、というと語弊があるかもしれないが、死亡者数はほぼ横ばいだった。ただ心配なのは、自宅療養中の死亡が増えていることで、そうした報道がテレビ新聞でも多くなっているようだ。それまでは隠していたのか知らないが、ほとんど報道されなかった。

前々から不思議だったのだが、政府のコロナ対策はただただ「自粛要請」とか「飲食店の時短」だとかいうだけで、ちょっと陽性者数が増えると「医療崩壊が~」とかいって騒ぐ。政府も専門家(と称する人たち)もマスコミも、無為無策でただただ「大変だ大変だ」と騒ぐだけの茶番を演じているとしか思えなかった。

  • 感染者を早期発見し感染経路を絶つなら、検査体制(PCRも抗体検査も医療機関も)を強化し、できるだけ検査件数を増やさないのか?
  • PCR検査を増やせば陽性者数(マスコミは感染者数という)も増える。事実厚労省の過去ログをみれば、PCR検査件数に連動する形で感染者数も一週間遅れくらいで増減している。※お盆の頃までは表示された陽性率や毎日の死亡数のグラフがなくなった。
  • なぜ尾身会長は「行動制限」一本槍なのか?感染を食い止めるといいながら未だに感染経路さえ突き止めず、自治体に任せっぱなしなのか。自宅感染50~60%で、飲食店は5%なのになぜ飲食店ばかり攻撃するのか?口を開けば「感染が広がる」とか「人流制限」ばかりだ。※最近は尾身会長の悪評が目立つ。「法整備」とか「バッハ批判」とか越権行為で政治家になったつもりか?という反発がある。
  • なぜ陽性者で無症状の人を自宅療養とかホテル療養にするのか?なぜ隔離されるだけで医者の診察を受けられないのか?「自宅療養」すなわち「在宅放置」(死者が増えた人災)である。
  • なぜ医療崩壊~などとあいまいな言葉で危機感だけをあおるような報道をするのか?和歌山県や尼崎の診療所など民間の心ある医者の声を聞くと、破綻の危険があるのは「保健所」(件数・職員数・過重労働)であり、あふれかえる「発熱外来」ではないのか?これによる在宅放置⇒その結果死亡は人災である。
  • なぜ世界最大のベッド数を保有する日本で足りない足りないと騒ぎ、しかも何の対策(感染者用病棟を増やすなど)も打たないのか?調べると病床のたった3%しか確保されていない。昨年4月に1.5兆とか30兆円とかいう予算がつけられた(高橋洋一氏の発言)のに迅速かつ有用に使っていないという。
  • なぜ感染者数とワクチン接種ばかりが報道され、治療薬や処方、効用、副作用といった臨床事例の報道が少ないのか?昨年トランプ大統領がコロナ感染したときに「治療薬イベルメクチンを使った方が効果がある」と発言した途端に、医薬品メーカがそれらの使用を禁止したという米国での報道があった。※不幸にしてがんになった患者が、「効くかもしれないがん特効薬や療法」を禁止されて絶望するようなものだ。

国に逆らう和歌山モデル

そんななかでも「国にさからって」、しかし科学的データに基づき論理的に対策を考え実行してきた自治体もある。その代表格が和歌山県である。県知事 仁坂吉伸氏のメッセージ(昨年2月以来100件以上、うち72件が新型コロナウィルス感染症対策)を読むとその考え方や施策、実施方法などが明快で、なるほど科学的論理的に着実に手を打ってきたことがわかる。「内外情勢調査会での講演」内容を基にした「新型コロナウィルス感染症対策(その68)」が分かりやすい。

国(菅首相や尾身会長)は、PCR検査陽性者を「感染者」と呼びながら、無症状者は自宅療養やホテル療養という名目で隔離している。和歌山県ではこの国の施策にさからい、陽性者は全員入院し、医者の診断、加療を受けさせている。その手順を具体的に決め、確実に実施できるように知事自らが行動し、県内の保健所、病院に徹底する努力をしている。かれこそ真のリーダーだと感心した。菅首相、尾身会長、ましてや小池都知事(首都対策は菅首相任せ)などは、ただ騒ぐだけの無為無策。仁坂知事の足元にも及ばない。

現場の医師の声

医師会や民間の医療機関もコロナ対策には冷たい。コロナ患者を受け入れると既存・新規患者が逃げて病院経営ができないというのがその理由だ。そういう医師や診療所、病院では診察拒否の状況が生まれている。熱があり風邪気味で、コロナ感染の不安を抱える人の行き場がなくなり、医者に診てもらう機会を失い、急激に悪化して死亡に至るケースもあるという。

尼崎の診療所の長尾医師は、発熱外来や保健所丸投げ、自宅療養の危険性など、国の政策の危うさを指摘してきた。言論人(百田・門田・有本・大高・藤井・武田など)も心ある議員も同じように警鐘を流し続けている。しかし、そうした声はテレビ新聞(旧うマスコミ)では黙殺される傾向だった。

そんな中で長尾医師の声がやっと旧マスコミでとりあげられる兆しが見えた。「自宅療養は在宅放置」、「国の施策は人災を招いている」といった指摘はいくら偏向報道のテレビといえど無視できない格好の(視聴率を上げる)ネタである。コロナ感染の危機感やワクチン接種をあおるだけの報道に限界(視聴率を取れない)がでてきたのだろう。

診察拒否

長尾医師の指摘を実感する出来事があった。考えもしなかった診察拒否である。今年春以来鼻が詰まったり水鼻がでたりで悩んでいた。いつもの花粉症か寒冷過敏症(医者に診てもらっていないので不明)かと思っていたが、夏になっても症状が出るので近くの私立病院に行った。まず入口で体温を測る。36.2度で入館問題なし。初診受付で症状を説明すると、再度腋の下で体温測定。今度は36.5度。まず発熱外来で問診だが、混んでいて一時間待ちだというのであきらめた。

翌日は近くの診療所に行った。受け付けの人に「鼻が詰まり鼻水が出るので風邪かも…」といった途端に、あからさまにのけぞり身をひいて、「風邪の診療はできません!」と断られた。思いもしなかった。新型コロナに感染しているかも知れないと疑われたのだろう。たいへんな思い違いでコロナ差別だと思った。明らかに診療拒否で、医師法19条違反である。

町医者で診察拒否されたらどうすればいいのか分からない。感染症指定の病院とか保健所に行ってまずPCR検査を受けるのかもしれない。医者にかかることが滅多にないのでどうしていいのか分からなかった。

とにかく近くの耳鼻咽喉科を探して行ったら、すんなりと診察してくれた。「アレルギー性鼻炎です。鼻をよくかんで耳に水が溜まらないようにしてください。アレルギーを抑える薬を出しますので様子を見てください。」たった5分で診察完了。薬を飲んで数日すると解放に向かった。町には正常な医師がいて正常な診療所があるんだと変に安心してしまった。

「大変だ!大変だ!」と危機感を煽るのではなく、安心安全を実感できるような施策と報道の工夫をすべきであろう。

言論封殺

先に「なぜ感染者数とワクチン接種ばかりが報道されるのか?」という疑問を書いた。治療薬の話や臨床例の報道がなぜ少ないのか疑問があったが、あれこれ調べていて分かった。

理由は簡単! 治療効果のある治療薬がわかればワクチン接種者が減る、毎年数兆円のビジネスがなくなる、ワクチン製薬業界の株価暴落が起きる、偏向報道が起きるということだ。人の命より金が大事だという世の中になった!

反マスク、反ワクチン的な発言をしたり、動画をアップしたりすると削除される、つまり言論封殺されるという事実がある。YouTubeやFacebookの動画削除やアカウント停止が頻繁に起こっている。運営者側の論理は「デマ流布」という規約違反である。

たしかに、YouTubeで稼ぐことが目的の人たちの(視聴数が確実に増える)陰謀論とか誇大なワクチン恐怖の扇動といった動画(デマ)が増大傾向にあるのも事実であろう。また、コロナに乗じた無責任な言論人(感染学者、大学教授、コメンテータなど)がいることも確かである。河野ワクチン大臣の「~はデマだ!」と根拠のない発言こそ恣意操作でありデマであるという主張もある。何が真実かを見極める力がますます要求される時代になった。

数カ月前、コロナ騒ぎに関心を持つようになって調べ始めた頃、旧マスコミといわれるテレビ新聞(とくにNHK、朝日、毎日)の報道が偏向している、ときにはねつ造された報道(慰安婦や徴用工問題)があるという主張が多いことに気がついた。

もちろん旧マスコミではそんなニュースが流れない。たとえば反マスク派とか反ワクチン派と見做されるとテレビ番組から降ろされる、反ワクチンの発言とか情報発信をすると削除されたりアカウント停止になるというのが信じられなかった。

しかし、新型コロナ騒ぎを注視している中で、新型コロナにかかわらずいろんなところで言論封殺が現実に起きていることを実感するようになった。古くからの沖縄基地問題も、地元二誌(琉球日報と沖縄タイムス)が(左派)偏向報道をしてきたこと、反日極左活動家主導の基地反対とか翁長元知事が陰に陽に反日運動をしていたという驚きの事実、反日活動家の影の脅しや言葉巧みな言論封殺を知ることにもなった。

反日韓国の問題もどうしてなのか理解に苦しむことが多かったが、この数年の真実を伝える日本及び韓国の良識人たちの新しい動きによって次第に明らかになってきた。いちばんの驚きは「慰安婦問題は反日日本人がねつ造した」ということであり、「韓国の民族性が反日に根差した教育にある」といことだった。反日を政治利用するする韓国の政治家が変わらない限り、「反日種族主義」は無くならないのだろう。

文在寅大統領ほど始末に悪い大統領はいない。どうしてこんな人が大統領に選ばれるのだろうと思う日本人は多いのではないか。韓国では「親日」だというだけで批判され、言論の自由や社会的地位を奪われたりする。民主主義の根幹をなす「言論の自由」が無くなることは恐ろしいことである。極論すれば全体主義に向かい、言論弾圧をおこなう共産主義国家を目指すことになる。韓国が北朝鮮化し、中国隷属化することほど危険なことはない。

話が大きく逸れてきたが、中国の覇権主義の脅威と反日韓国政治への関心が高まったことをひしひしと感じる。日本の政治は、媚中派の二階・岸田が政治の舞台から消えない限り変わらない。中国にも韓国にもハッキリと主張し抗議できる政治家がいないと日本の将来が危なくなる。9月29日の投開票が決まった自民党総裁選が運命の分かれ目になる。

自民党内ではあいもかわらず派閥論理での総裁選び、10月の衆議院選挙、来年7月の参議院選挙をにらんだ総裁選び(だれを選ぶと有利に戦えるか)が中心である。だから、菅・岸田・石破といった名前が候補に挙がる。派閥論理という小さい利己的な動機からではなく、中国共産党の脅威(尖閣・台湾・沖縄・核ミサイルなど)、日米韓の同盟やQUADといった安全保障問題を背景に、明確な国家観と歴史観を持った政治家を選ぶという視点での総裁選でなければならない。


8/28/2021

「文系バカ」が日本をダメにする

高橋洋一さんの新刊書が発売された。

▶︎コロナ騒動で分かった! 数字を読めない「文系バカ」が日本をダメにする

 文系はEpisodeを話し、理系はEvidenceを話す。だから文系と理系の議論は成り立たない。政治家とマスコミは典型的な文系思考(嗜好)で、意味の無い議論をしている。

文系は感情で雰囲気とか例(エピソード)とか物語を話し、議論好き。科学やデータを無視した、解のない話ばかりしている。

https://youtu.be/Kx2ETF3L8TQ

〔参考〕【髙橋洋一×堀江貴文】日本のコロナは「さざ波」なのか?政府や自治体の対策を内閣官房参与と徹底討論

8/23/2021

健康人の血圧147-94

日本人間ドック学会の専門委員会が、受診者約150万人のうちの一定の病気にかかっておらず健康な約1万人のデータから、検査値の範囲を算定。 収縮期血圧は129以下、拡張期は84以下とされた数値は、収縮期147以下、拡張期94以下となった。 今後、基準の緩和につながる可能性がある。

▶︎「健康」は血圧147まで 人間ドックの検査値で学会など - 日本経済新聞2014年4月5日

▶︎Final Report of a Trial of Intensive versus Standard Blood-Pressure Control List of authors. The SPRINT Research Group* May 20, 2021

8/22/2021

Amber

 「喫茶アンバー」は昭和の香り漂う喫茶店!極太麺のナポリタンと固めのプリンが人気の横浜カフェ

喫茶店が好きな店主が、昭和レトロな内装にこだわって2017年10月にオープンした。同じこだわるなら、店名も日本語、例えば「琥珀」にして欲しかった。


8/21/2021

サラダ油は認知症の原因?

サラダ salad の語源はラテン語のsal(塩)、salare(塩を加える)だという。古代ギリシア、ローマ時代にはすでに生野菜(主にキュウリ)を食べる習慣があり、当時のサラダの原型が生野菜に塩をかけて食べることだったことを窺わせる。以上ウィキペディアより。

かつてサラダ(生野菜にドレッシングをかけたもの)は健康食品で、何だか知らないが血液をサラサラにしてくれるような印象があった。テレビCMの影響かも知れないが、動物油より植物油の方が体に良いと思っていた。

しかし、サラダ油とか植物油は悪い、認知症や動脈硬化、糖尿病の原因になるという学説があるそうだ。そもそもサラダ油と植物油の違いさえ知らないので勉強することにした。

ネット検索すると「サラダ油は体に良くない」という記事・書籍がたくさん表示された。日清サラダ油の広報担当者が真っ青になりそうな言い分が多い。メーカの意向に従うマスコミではニュースにならないかもしれない。

8/20/2021

日本でPandemicが起きた?

緊急事態宣言が2回延長されたが、陽性者数は増加傾向 (政府の対策は全く効かない状態)で、最近は5月連休の時の五倍を超える勢いを示しており明らかに新しい危険な局面に入った。

※画像をクリックすると厚労省サイトの発生状況が表示される。NHK表示は未だに感染者数だが、厚労省では陽性者数になった。

未接種者の53%、ワクチンはコロナより危険 CNN 2021.08.08

米国の非営利団体「カイザー・ファミリー財団」は8日までに、新型コロナウイルスのワクチン接種をまだ受けていない米国人成人の53%が、ワクチンは新型コロナ自体より危険との認識を抱いているとの最新調査結果を公表した。

東京都で4989人が新型コロナ感染、「制御不能な状況」と専門家 Bloomberg 2021年8月12日

東京都は12日、4989人の新型コロナウイルス感染を確認したと発表した。5日の5042人に次いで過去2番目の多さ。国立国際医療研究センターの大曲貴夫国際感染症センター長は、都幹部と専門家によるモニタリング会議で「制御不能な状況」との認識を示した。

Australia suffers its worst day of Covid-19 pandemic as anti-lockdown protests flare, CNN  August 21, 2021

Thousands of protesters defied coronavirus lockdowns to hit the streets of Australia's largest cities on Saturday, as the country recorded its highest single-day caseload since the pandemic began.

武漢ウィルスワクチン特例承認取消等請求事件 210731 ニコニコ動画

TV/新聞で報道されない動画📺Vimeo コロナワクチン特例承認取消を求め、ついに国を提訴‼️

ノーベル賞学者の警告 仏リュック・モンタリエ(HIV発見者) ワクチン接種がワクチンに強い変異株を作る[ADE] USA Today 2021-05-28

昨年初め武漢ウィルスは自然発生ではなく武漢研究所で人為的に作られたと指摘した。検証が進みその説が正しいという意見が多くなっている。

デング熱、SARSのときもADEが起こりワクチン開発が頓挫した。トランプ大統領は感染を抑えるイベルメクチンが効果的だといったが、製薬会社が先回りしてイベルメクチンを禁止した。

コロナワクチン「3つの副反応」リスクに免疫学の第一人者が警鐘 宮坂昌之・大阪大学免疫学フロンティア研究センター招聘教授 ダイヤモンド編集部 特集 総予測 2021-01-11

ギアート・バンデン・ボッシュ博士の警告 HighWire:ワクチン惨劇が間近に April 30th, 2021

Mass Vaccination in a Pandemic - Benefits versus Risks: Interview with Geert Vanden Bossche 2021-03-07 Highlighting the principle of using a prophylactic vaccine in the midst of a pandemic. Likely to create more more viral variants in the process.

ワクチンも危ない新型コロナウィルス マリア・クリニック・ニュース 2021-07

大丈夫か、新型ワクチン:見えてきたコロナワクチンの実態 岡田正彦氏、新潟大学名誉教授 Amazon 2021/8

📺新型コロナワクチンは危険  岡田正彦チャネル 2021-02-19 政府の説明だけが正しいと主張し異論を許さない風潮がある。太平洋戦争当時の大本営発表と同じではないか。テレビや新聞が政府を忖度し真実を伝えなくなったのも由々しき事態である。専門家と称する人たちが「ワクチンしか方法がない」というのは無責任である。感染リスクがほとんどない健康な一般市民に安全性が保証されていないワクチン接種を強要するのはもう犯罪でしかない。

打つ前に知っておくべきワクチンの危険 新型コロナ感染症対策で最大の不思議は、コロナ感染症特効薬のニュースがまったく報じられないこと。 世界のメディアが喧伝するのは「ワクチン」のみ。

ビル・ゲイツ氏 TEDトーク 2010年の発言: 4分21秒 「現在 世界の人口は68億人です。 90億人程度まで増加します。 しかし 新ワクチンや保健医療 生殖関連で十分な成果を納めれば おそらく10%から15%抑えることができるかもしれません」

小池都知事「帰省はあきらめて」に都民ブチ切れ! 「五輪あきらめてって意見、聞いてくれた?」 2021年08月13日 22時50分 📺「口だけ」小池に怒り! 8/23 WILL 小池批判ばかりが溢れ、擁護意見なし!


「子供にコロナワクチンを打っていいのか」迷う人に現役小児科医が伝えているたった一つのこと

在宅放置でコロナ死する人をもう増やしたくない」長尾医師が"5類引き下げ"を訴える本当の理由

8/19/2021

なぜ病床確保できないの?

総理会見で問う 「なぜコロナ病床の確保ができないのか?」 【テレ東官邸キャップ篠原裕明の政治解説】 (2021年8月19日) 

新型コロナウイルスの感染者数が、 全国で連日2万人を超え、過去最多を更新 する感染状況が続いています。医療機 関のひっ迫も深刻となっていて、救急 車を呼んでも救急搬送できないケースが東京など大都市で相次いでいます。 こうした状況を受け、 テレビ東京の篠 原裕明官邸キャップは、 8月17日の菅総理大臣の記者会見で、 政府はなぜいまだに病床確保の課題を解決できないのか、法律改正などで義務的にコロナ病床の確保を求めることを検討しないか、などと質問しました。これについて菅総理や、 政府分科会の尾身会長が どう答弁したのか。 篠原官邸キャップが解説します。

8/18/2021

Web News Sources

NHKオンライン

即時性を重視するなら、テレビやネットが強い。ニュースをまとめてチェックするのにもいい。短時間でヘッドラインを俯瞰出来るので便利。

個人のサイトやSNSの投稿の中には、専門家が書いた優れたものもある一方で、デマや思いつき、偏見も数多く見受けられる。

ただし、NHK、朝日、毎日、TBS、東京新聞、琉球新報、沖縄タイムスなど旧マスコミに多い偏向報道(スポンサー意向が絶対)にも注意!

利益相反のないジャーナリストや評論家など著名人のブログ、動画チャネルが参考になる。

グーグル検索の効率が昔より悪くなった。ウィキペディアも含め、多言語サイト(自動翻訳利用)を参考にする。

必ず「資料の原文」を読む。リツイートの元の発信者の原ツイートをチェックする。

編集と校閲が入った記事サイト

池上彰・佐藤優の記事では、「個人サイト等ではデマや偏向があるので、編集と校閲が入った記事サイト」を推奨している。

しかし、NHK、朝日、毎日など伝統的なマスコミこそ、真実を「編集・校閲」した偏向報道が多いことに要注意である。

各界の利益相反のない良識ある個人(ジャーナリスト、政治家、評論家など)が独自の調査・分析を経て発信する情報にこそ真実がある場合が多い。そこに、不審なマスコミ報道が避ける不都合な真実を見つけることができる。

詰まるところ情報は多面的に入手し、多様な角度から検討する必要があるということである。

以下は整理中

公式サイトの原文

海外サイト

沖縄2紙

琉球新報と沖縄タイムスのこと。偏向報道が多いという言論人が多数派になっている。極左の記者(例えば阿部隆?)が多く、実際にどう見ても偏向だと思える記事がいくつもあるようだ。沖縄県民の本当の民意が隠されていると思う。

不都合な真実を指摘すると左翼に脅されるという現実もあると聞く。勇気をもって沖縄二誌の記事のウソを暴き続けてきた一人に我那覇真子氏(虎ノ門ニュースに何度か出演)がいる。同氏は、翁長元知事や左翼活動家が国連人権委員会で「沖縄人が差別されている」と虚偽の訴えをしたのを「ウソである」と証明したことでも知られる。

沖縄県の地元紙で唯一まともなのは八重山日報だという意見が多い。

沖縄二誌を擁護する山田健太(専修大学ジャーナリズム科)の記事があった。調べるとやはり左翼で、同氏は「新聞協会出身で左翼メディアの利権代表のような輩」という意見があった。「共謀罪は私たちの表現を奪う」などと訳の分からないことをいっている。

?安田浩一

❌津田大介

?阿部隆

⭕杉田水脈議員 「日当5万円のデモ参加は事実」(産経新聞)  左翼を批判すると左翼から叩かれるという構図がある。

?武田徹

8/17/2021

東京裁判

日本は無条件降伏したのではない。八つの条件がついたポツダム宣言を受諾した。条文(13)の「軍隊の無条件降伏の宣言」だけが取り上げられ、日本が無条件降伏したように印象づけられた。

清瀬一郎弁護人(当時)は、国際法に「平和に対する罪」はない!と主張(罪刑法定主義)した。

しかしウエッブ裁判長はこれを無視した。実に野蛮な裁判(ではなくリンチ)だった。どんな法律家から見ても裁判に値しないのが東京裁判と呼ばれるものだった。

パール判事が「全員無罪」を宣告したように「戦犯」はいなかった。いたとすれば、原爆投下、焼夷弾投下で罪なき民間人数十万人を虐殺したアメリカ人が戦犯である。

8/08/2021

沖縄の反日活動(ニュース女子裁判)

2021/9/1(水) さよなら“事なかれ主義”「ニュース女子」裁判判決SP【虎ノ門ニュース】

ニュース女子#91 マスコミが報道しない沖縄の真実 2017年1月2日放送→BPO審議→半日活動家訴訟→裁判中
【Web限定版】ニュース女子#101 マスコミが報道しない沖縄 続編 放送内容の検証 2017年3月13日
【Web限定版】『ニュース女子』 #163 延長戦 BPO(これ、誰が決めているの!?)2018-05-28

この番組が、沖縄基地反対派「のりこえねっと(辛淑玉代表)」からBPOに提訴された。「ヘイトスピーチ(なぜ韓国、朝鮮の人が参加しているのかと発言)」、「シルバー部隊(60代〜70代の参加者が多い)」、「テロリストみたい」といった発言が差別だというのが提訴の理由だという。


昔から偏向報道を取り沙汰されている沖縄タイムスが社説で、「放送内容の裏付けがない」と番組を批判したが、裏付けは当の沖縄タイムスの記事そのものだった。しかも、「シルバー」云々は辛淑玉代表の発言だったという笑える話だった。

この番組をBPO提訴した「のりこえねっと」や辛淑玉という代表に興味を持った。調べると韓国ではなく日本の反日活動家で、違反婦問題も先導しているということが分かった。

遅まきながら、基地反対活動(翁長元知事の不可解な発言・行動)や従軍(というのは間違った表現)慰安婦問題の裏の真相が見えた。日本在住の反日活動家のプロパガンダ(政治利用)である。

▶︎ニュース女子再生リスト

▶︎ニュース女子の考査

▶︎DHCニュース女子裁判判決→削除
→2021/9/1(水) さよなら“事なかれ主義”「ニュース女子」裁判判決SP【虎ノ門ニュース】

※1993 テレビ朝日取締役 報道局長 椿貞吉の発言が問題になり、これをきっかけに報道機関の自主規制機能としてBPOが設立された。

▶︎テレビとネットの乖離

8/07/2021

日本での変異株

変異の起こる仕組み(日本医学臨床検査研究所)

 

変異ウイルスの特徴・最新情報 - NHK 

新型コロナウイルスは、およそ2週間ごとに1か所程度が変異していると考えられ、WHO=世界保健機関が監視を呼びかけているものを含めて、8月4日の時点で20種類を超えている。

  • デルタ株 首都圏では感染全体のほぼ90%か(国立感染症研究所)

感染力が強い変異した新型コロナウイルス「デルタ株」は、首都圏ではすでに感染全体のほぼ90%、関西でも60%余りを占めるなど、急速に置き換わりが進んでいるとする推定の結果を、国立感染症研究所がまとめた。

専門家会合の脇田隆字座長は「デルタ株は感染力が従来のウイルスの2倍程度で、従来と同じ対策を同じ程度の強さで講じても制御が困難だ。感染が急拡大している地域では人流を抑えるだけでなく、人と人との接触機会の削減を行うしかない」と話している。

8/04/2021

江崎玲於奈の言葉

 Esaki's “five don’ts” rules

  1. Don’t allow yourself to be trapped by your past experiences.
  2. Don’t allow yourself to become overly attached to any one authority in your field – the great professor, perhaps.
  3. Don’t hold on to what you don’t need.
  4. Don’t avoid confrontation.
  5. Don’t forget your spirit of childhood curiosity.

日本語訳

  1. 今までの行き掛かりにとらわれてはいけない。 呪縛やしがらみに捉われると、洞察力は鈍り、創造力は発揮できない。
  2. 大先生を尊敬するのはよいが、のめり込んではいけない。
  3. 情報の大波の中で、自分に無用なものまでも抱え込んではいけない。
  4. 自分の主義を貫くため、戦う事を避けてはいけない。
  5. いつまでも初々しい感性と飽くなき好奇心を失ってはいけない。