グローバル化した世界は、権力システムである。
発信者と受信者がいて、大多数が受信者である。
受け取った情報は他人のもので、自分の文化を変える力をもつ。
グローバルなメディアが新しい世界の文化にどう影響するか？
混迷するグローバリズム
- グローバル金融システムの破綻
- 戦争・紛争、地球温暖化対策の困難
- ユビキタス化するネットワークとケータイ
「公」再配分 政府（ナショナル） 一県一紙体制、NHKと民法５系列
「私」巨大メディア（グローバル） グーグル、フェースブック
グローバルなメディアの生態系
- 根強い英米系の巨大メディア資本
- 韓流、華流、台流、日流・・・東アジア・メディア共同体
- 構造変化する日本のナショナルメディア
- ローカルな市民メディアの台頭
〔追記〕2021-11-18
"地球温暖化"で検索して表示された唯一の記事だった。元ネタがなにだったのか？出典とか参照記事がない。"21世紀メディア論"で検索するとキーワードそのままの書籍があった。放送大学の教材だった。しかし、Amazonの案内やレビューを見る限りは違うようだ。10年一昔で忘れたが、当時の情報から考えたことを列記しただけかもしれない。
この数ヶ月ネット情報に触れる機会が増え、環境問題、脱原発、再エネ、太陽光発電、COP26などの話題も多いことを知り、勉強のために記事も書いた。
これらの課題はいずれも元をたどれば「地球温暖化」問題に端を発しているはずだが、近年は"気候変動"とか"COP"とか"脱炭素"といった言葉に変わっており、例によって欧米かぶれでSDGsとかEV推進に話がすり変わっているようだ。
マスコミが騒ぐ言葉が変わっても、グローバリズムとか国際金融資本(日本では"新自由主義"とやら)とか、経済至上主義、簡単に言えば利権にまみれた金儲けの亡者達が仕組んでいることだと言える。
マスコミ(旧メディア)は欺瞞にあふれ、誤報や捏造、偏向報道が日常的に行われている実態を知って義憤に駆られている。▶︎不都合な真実
WebメディアやSNS(twitter, facebook, YouTubeなど)からの情報が、旧メディア(新聞テレビ)が流している情報と乖離していることがあまりにも多い。過去10年以上隠遁生活(旧メディアもネットも見ない)をしてきた私にとっては大変な驚きだった。過去二回の海外生活から戻った時に見た日本の姿の変わりように驚いたショックよりも大きい。
政界、財界、官僚、学者、教育界、地方自治体などなど、日本社会のあらゆる所に"工作員"、"反日活動家"、さらには"反日日本人"が浸透してきたと言わざるを得ない、危機的な情況にある。
リベラル派、改革派、左翼、パヨク(ネトウヨの対語はネトサヨではない)といわれる人たちと、保守中道派、右翼、ネトウヨと呼ばれる人たちに分断された社会が見え隠れする。
ざっくり言うと、前者の典型が旧メディアであり、後者がネット言論界だと言っても良い。
説明をすれば、左傾化した旧メディアは、偏向報道が日常的に目立つNHK、朝日新聞、テレ朝、毎日新聞、東京新聞、沖縄タイムスである。新聞では産経新聞(明確に"反共"を掲げる)、テレビでは読売系(日テレ)やテレ東は、比較的偏向報道が少ないようだ。より深く理解するためには、記者や自称ジャーナリスト、アナウンサー、コメンテーター、個々人の言説を慎重に判断しないといけない。
YouTubeやTwitterで情報発信している言論人については、右翼左翼の先入観抜きで正論を言う人かどうかがわかりやすい。彼らの言説をどこまで信じられるかを自分で判断でき、第三者であるネット市民の反応(コメント、評価の高低、リツイートなど)があるからである。
政党については今回の衆院選(自民党については総裁選)で実態がよく見えるようになった。驚いたのは、自民党は保守政党ではないということだ。安倍晋三、高市早苗、青山繁晴など数十人は、保守中道（であり、愛国者であり、政治信条も顔も見える議員である。
その一方で、リベラル派、左翼、親中派、媚中派と呼ばれる議員がなんと多いことか！「日本の尊厳と国益を護る会」代表の青山繁晴議員によれば、自民党の保守議員は少数派、2〜3割しかいない。最初に聞いた時は「まさか！」と思ったが、それは事実だった。
連立政権を組む公明党にいたっては、中国の人権非難決議に反対したり、夫婦別姓やLGBTには賛成し、最近は山口那津男が「防衛費は1%以内」などと時代錯誤も甚だしい発言をする。一体誰のために政治をしているのか？百害あって一利なし！
