中韓鮮の反日工作や親中工作が行われていることの状況証拠が見えてきた。山口敬之氏が語る内容には論理的整合性がある。決して "陰謀論" で済ましてはいけない。
▶︎深いメディアの闇 ソウル市長と希望製作所(希望のたね財団)
地球温暖化防止推進派のアル・ゴア元アメリカ合衆国副大統領が主演した『不都合な真実』（An Inconvenient Truth 2006）というドキュメンタリー映画がある。
第79回アカデミー長編ドキュメンタリー映画賞を受賞し、本作で環境問題啓発に貢献したとしてゴアがノーベル平和賞を授与された話題作だが、その内容には賛否両論がある。
当時のブッシュ政権は、「地球温暖化など単なる学問上の仮説で、温暖化現象は現実に確認できていない」とする公式見解で温暖化を否定し、ほとんどのメディア報道も追従した。
京都議定書に調印したにもかかわらず、米国議会は批准しなかった。ブッシュ政権にとっては、地球温暖化が事実だとしても、それは認めたくない不都合な真実だということである。産業界にとっても不都合な温暖化を否定し、スポンサーありきのメディア業界もこれに追従するということである。
昨年来の新型コロナ騒動のウラに、不都合な真実が見え隠れしている。地上波テレビ(NHK)や新聞(朝日・毎日・東京)の報道が正しいと思っている人には見えない真実がある。政府やマスコミ(それらを牛耳る勢力)にとって「不都合な真実」は報道されない。しかも、そうした真実を伝えようとする言論を封殺する傾向がある。
「そんなバカな！それは妄想だ！」という人が多数派かもしれない。ほんの数ヶ月前までは、隠遁していた私も半信半疑だった。もちろん、中国、韓国、米国が国際社会で隠している(隠蔽した、今も隠蔽している)不都合な真実があることを知っている。それは歴史が証明している。
しかし、「平和な日本」でも日常茶飯事になっている。なぜ確信するほどになったのか？それは毎日のように言論人や議員がネット動画で発信する情報をチェックするようになったからである。マスコミでは報道されない不都合な真実を、具体的な根拠、裏付けを持って伝える言論人の多くが「言論封殺」の体験をしていると伝える。
特に偏向報道が長年に渡って常態化しているのがNHK、朝日新聞、毎日新聞、東京新聞だと糾弾する言論人が多い。〔2021/9/2〕
言論人の動画チャネル
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- WiLL増刊号 山根真 岩田温：高市早苗しか日本を守れない。性別は無関係、資質がある人を選択。リベラルという病(堀江貴文、田村淳)
ケント・ギルバート：河野は英語が上手くハッキリ言うのがいいと思った。しかし米語が上手いと生意気になり空気を読めない。岸田氏は空気を読み過ぎ。政策的に脱原発、女系天皇はダメ。いまは高市氏を推す。とくに経済政策、対中政策を買う。だれが総裁になっても「日本の顔」になった安倍氏の力が大きい。新刊書「いまそこにある中国の日本侵食」
「新潮45」は休刊に…“弱者の利権”と両断する強者の危うさ
公開：18/11/04 ～杉田水脈という議員が「ネット右翼」に人気がある、週刊誌に「LGBT批判記事」を書いて炎上したという。過去ログを勉強中。
FM21 沖縄防衛情報局 言論封殺裁判
依田啓示氏による誹謗中傷裁判妨害を糾弾する国連人権員会で、沖縄県人が差別されているという虚偽の訴えをしたが、我那覇真子さんに「被害者のふりをした加害者」だと暴露された。越権行為で国連に行った翁長元知事と同罪。
阿部ただし記者〜偏向記事を書く沖縄タイムズ記者(月曜一面記事担当)
ひでぽよ〜我那覇、武田邦彦さんたち保守派(愛国)をウソで誹謗中傷し貶める工作員(中国共産党系)か？
▶︎半中国の報道をするとYouTubeに言論封殺(動画チャネルが一方的に削除)される危険が有る(水島社長)
▶︎依田啓司氏(ch桜 沖縄キャスター)逮捕(6/9 琉球新報) - 事件は5/5に発生。県議選が終わるのを待って逮捕された。
▶︎バイデンが勝つと中国傀儡政権が誕生？ - 息子が中国共産党に籠絡(月5万ドル) バイデン自身も弱みを握られている。取り巻きに工作員！反トランプ運動のウラに極左(中国共産党)勢力がいる。(桜200610)
▶︎反ユートピア小説「1984」出版から70年 オーウェルが 警告した近未来の全体主義社会
COP26 岸田首相演説
1988年6月、米議会で気候変動が問題化。同年12月国連IPCCに報告。アル・ゴアが扇動し世界的に注目。1997年、COP3で京都議定書が採択された。しかし、世界最大の排出国である中国(30%)と米国(16%)は不参加！
日本(3%)は2008-2012に義務化された目標を達成した。世界の排出量の0.18%相当に過ぎない！0.0003度下げるために3兆円使った(渡辺正東大名誉教授)そうだ。加えてCOP26では、1.1兆円を拠出すると岸田首相は演説した！日本国民一人1万円の負担になる。いまは経済活性化のために国内投資に使うべきである。日本人に厳しく外国に優しい日本政府である。
脱原発、脱炭素、EV推進だけを声高に叫ぶ河野太郎、小泉進次郎、小池百合子たちの弊害(日本の弱体化)は大きい。古くは小池百合子環境大臣(2003-2006)は、 「クールビズやウォームビズ、エコアクション、エコカー、エコバッグ、エコポイント、エコプロダクツなどなど、あやしいカタカナ語が続々と生まれて世に出回り、関連の業界を活性化させて、おそらくは国のCO2排出量を増やした。」と渡辺正教授は指摘する。▶︎「温暖化対策」100兆円をドブに、日本はバカなのか？
橋のない川
有名な小説である。ここで描かれた物語は、戦後の人権運動に大きな影響を与えた。しかし、学校では教えられず、今日の新聞テレビでもタブーみたいに取り上げられないそうだ。
私は小説の舞台(モデル)となった村がある奈良県の出身だから、当然ながら身近な問題だった。といっても小中学校では習っていないので、話題にもならず差別意識も生まれなかった。
当時は日々の暮らしは田舎町に閉じていたので、被差別部落といわれる地域と接することがなかった。ただ、大和高田市とか橿原市とかいった大都市(当時の田舎出身者にとって)に自転車で行くとき、通ってはダメな(恐い、例えば当たり屋がいる)所は注意された。
そうした地域の存在と意味を知ったのは高校生になってからだった。生まれ育った田舎町以外の出身者と交流するようになったからであり、そうした村出身の友だちもいたからである。その時はすでに歴史を学び、何が問題かを自分で考え判断できるようになっていた。
小中学校で、日教組の影響で歪んだ教育(感情的反日的な歪曲)を受けていたら、差別意識が生まれていたかもしれない。それは戦後いまも続く反日洗脳教育かもしれないと思い返すと恐ろしい。
阪本清一郎
1970年代には、東大部落研の蛮行を聞いて「水平運動は、人間を尊敬することによって自ら解放せんとする者の集団運動であった。平然と人殺しをするような集団に、部落解放を語る資格はない」と述べたとされる。
今日の部落解放運動(同和問題)は、リベラルとか左翼が人権を盾にした過激な政治闘争(被差別から逸脱した)になってしまった。
水平社を創立(1922)した阪本氏や西光氏たちが意図した運動(全国6000部落300万人の解放)は、政治活動「部落解放同盟(1955)」とか「東大部落研(1972)」とは異なる。私の高校や大学の友だちは、「水平社」の考え方、つまり人間の尊厳と人々の善意を信じていた。差別を盾に権利を要求するような人たちではない。信じられないことに進歩的文化人と揶揄される弁護士が反日的であったりする。